ブログ
/
OT
/
November 20, 2025

ゼロトラストコントロールとAI駆動の検知でOTリモートアクセスを管理

本稿では、現代のOTが可視性だけに頼ることはできない理由、そしてゼロトラストアクセスコントロールとAI駆動のビヘイビア検知と組み合わせることにより、リアルタイムの監視、アカウンタビリティ、安全なリモートアクセスを、オペレーションを混乱させることなく実現する方法について、今後の展望も見据えて解説します。
Inside the SOC
Darktrace cyber analysts are world-class experts in threat intelligence, threat hunting and incident response, and provide 24/7 SOC support to thousands of Darktrace customers around the globe. Inside the SOC is exclusively authored by these experts, providing analysis of cyber incidents and threat trends, based on real-world experience in the field.
Written by
Pallavi Singh
Product Marketing Manager, OT Security & Compliance
Default blog imageDefault blog imageDefault blog imageDefault blog imageDefault blog imageDefault blog image
20
Nov 2025

IT-OT統合へのシフト

近年、産業環境は相互接続が進み外部との連携により依存するようになりました。その結果、真にエアギャップされたOTシステムの現実味は薄れています。特に、OEMが管理するアセットを使用している、レガシー装置に対してリモート診断が必要となる、あるいは第三者のインテグレーターが頻繁に接続するケースなどでは難しいでしょう。

こうした連携は、デジタル変革戦略に基づくもの、あるいは運用効率目標のため、いずれの場合においてもOT環境をより接続された、より自動化された、よりITシステムと絡み合ったものにしつつあります。このような統合により新たな可能性が開かれますが、同時にOT環境は、従来のOTアーキテクチャが耐えるように設計されていないような、さまざまなリスクにさらされることになります。

最新化により生まれるギャップと可視性だけでは不十分な理由

最新化への取り組みにより新たなテクノロジーが産業環境にも導入され、IT環境とOT環境の統合とともに、可視性の欠如も生まれました。しかし、可視性を取り戻すことはスタート地点にすぎません。可視性は何が接続されているかを教えてくれるだけで、アクセスをどのように管理すべきかを教えてはくれません。そしてここがITとOTの分断が避けられなくなるポイントです。

ITではうまく機能するセキュリティ戦略もOTではしばしば不十分なことがあります。OT環境ではわずかな失敗が環境への危険性、安全に関する事故、あるいは多大なコストを伴う稼働の停止などにつながるからです。さらに、安全なアクセス、分割の徹底、説明責任などを求める法規制の高まりからの圧力が加わると、可視性だけではもはや不十分であるということが明確になります。産業環境に今必要なのは、精密性です。そこではコントロールが必要です。そして、オペレーションを中断させることなくその両方を実現する必要があります。それには、アイデンティティベースのアクセス制御、リアルタイムのセッション監視、そして継続的なビヘイビア検知が必要となります。

監視されていないリモートアクセスによるリスク

このリスクは、アセットの故障をトラブルシューティングするためにOEMが緊急にアクセスを必要とする場合など、重大なタイミングで現れます。

限られた時間というプレッシャーのなかで、アクセス権限はしばしば最小限の検証ですばやく付与され、決められたプロセスが省略されることがあります。一旦中に入れば、コマンドの実行、設定の変更、あるいはネットワーク内で水平移動するなど、ユーザーのアクションに対するリアルタイムの監視はないケースがほとんどです。こうしたアクションは多くの場合記録されず、あるいは何かが壊れるまで気づかれません。問題が起こると、チームは断片的なログをつなぎ合わせる作業やインシデント後のフォレンジック作業に追われますが、説明責任の経路は明確ではありません。

アップタイムが決定的に重要であり安全性が譲れない環境においてこのレベルの不透明性では、まったく持続可能ではありません。

可視性のギャップ:誰が何を、いつ行っているか?

私たちが直面している根本的な問題は、誰がアクセス権を持っているかということと、そのアクセス権で何が行われているかという現実がつながっていないことです。  

従来のアクセス管理ツールは認証情報を検証し、入り口を制限するかもしれませんが、セッション中のアクティビティについてリアルタイムの可視性を提供することは稀です。さらに、期待される振る舞いと、侵害、誤使用、設定間違いのかすかな兆候の違いを見分けられるものはさらに少ないでしょう。  

その結果、OTチームとセキュリティチームはしばしば、問題の最も重要なカギとなる、意図と動作が見えない状況に置かれます。

ゼロトラストコントロールとAI駆動の検知でギャップを解消

OTでのリモートアクセスを管理することは、接続権限を付与するだけの問題ではもはやありません。厳密なアクセスパラメーターを徹底すると同時に、異常な振る舞いを継続的に監視することが必要です。これには、精密なアクセスコントロールと、インテリジェントかつリアルタイムの検知という2つの側面からのアプローチが必要です。

ゼロトラストアクセスコントロールが基盤となります。アイデンティティベースの、ジャストインタイム型のアクセス権を適用することにより、OT環境において、外部ベンダーやリモートユーザーが明示的に操作を承認されたシステムに対してのみ、そして必要な時間のみアクセスできるよう徹底できます。これらのコントロールのは、特定のデバイス、コマンド、あるいは機能へのアクセスに制限できるだけの細かさが必要です。これらの原則をPurdueモデル全体に一貫して適用することにより、OT環境を過剰なリスクにさらしてしまうキャッチオール式のVPNトンネル、ジャンプサーバー、そして脆いファイアウォール例外などへの依存を解消することができます。

アクセスコントロールは方程式の1部にすぎない

Darktrace / OT は継続的なAI駆動のビヘイビア検知でゼロトラストコントロールを補強します。静的なルールや事前定義済みのシグネチャに依存する代わりに、Darktraceは自己学習型AIを使用して、あらゆるデバイス、プロトコル、ユーザーに渡る環境全体で何が"正常”かについての、リアルタイムの、変化し続ける理解を構築します。これにより、微細な設定ミス、認証情報の間違った使用、あるいは水平移動を、後から知るのではなく発生と同時にリアルタイムに検知することができます。

ユーザーのアイデンティティとセッション内のアクティビティを、ビヘイビア分析と相関付けることによりDarktraceは全体像を明らかにし、誰がどのシステムにアクセスしたか、どのようなアクションを実行したか、それらのアクションはこれまでの通常状態と比較してどうか、そして逸脱が発生したかどうかを知ることができます。リモートアクセスセッションに関連する当て推量を取り除き、明確な、コンテキストを含めた情報を提供します。

重要な点は、Darktraceがオペレーション内のノイズと本物のサイバー脅威に関連した異常を区別することです。CVEアラートから日常的なアクティビティまですべてを1つのストリームにまとめてしまう他のツールとは異なり、Darktraceは正しいリモートアクセス動作とミスや乱用の可能性を区別します。つまり、組織はコンプライアンスの観点からアクセスを監査できるとともに、セッションがもしエクスプロイトされていれば、その不正な使用は、高確度なサイバー脅威に関連したアラートとして確認できることを意味します。このアプローチはコントロールを補完するものとして利用することができ、もしアクセス権が過剰に拡大されている、あるいは間違って利用されている場合にも、その挙動を可視化し、それに対するアクションが可能です。

たとえば、セッションにおいて、普段とは異なるコマンドシーケンス、新たな水平移動経路、あるいはスケジュールされた時間帯以外のアクティビティが発生するなど、学習したベースラインを逸脱した場合、Darktraceは即座にフラグを立てることができます。これらの情報を基に、人手による調査を開始する、あるいはアクセス権のはく奪やセッション隔離などポリシーに応じて自動的にアクションをトリガーするなどが可能です。

この多層的なアプローチにより、リアルタイムの意思決定が可能になり、中断のないオペレーションが確保され、重要な作業を遅らせたりワークフローを中断したりすることなくあらゆるリモートアクティビティに対して完全な説明責任を担保することができます。

ゼロトラストアクセスとAI駆動の監視の組み合わせ:

  • きめ細かいアクセス適用: ゼロトラスト原則に従いコンプライアンスの要件を満たす、ロールベースの、ジャストインタイムのアクセス。 
  • コンテキストを加えた脅威検知: 自己学習型AIが異常なOT動作をリアルタイムに検知し、脅威をアクセスイベントとユーザーアクティビティに結びつける。 
  • 自動化されたセッション管理: 動作の異常によってアラートや自動制御をトリガーすることができ、アップタイムを維持しつつ封じ込めまでの時間を短縮。
  • Purdueレイヤー全体に渡る完全な可視性: 相関付けされたデータにより、IT、OTレイヤー全体にわたりリモートアクセスイベントをデバイスレベルの動作と結びつけることが可能。
  • スケーラブルかつ受動的な監視: 動作を受動的に学習することによりレガシーシステムやエアギャップされた環境全体をカバーすることが可能、シグネチャやエージェント、侵入型スキャンは必要なし。

妥協のない完全なセキュリティ

オペレーションの敏捷性かそれともセキュリティコントロールか、あるいは可視性かそれとも簡潔性か、これらのどちらかを選ぶ必要はもうありません。ゼロトラストアプローチをリアルタイムのAI検知で強化することにより、権限と動作の両方を認識し、産業オペレーションの現実に即した、多様な環境にスケール可能な、安全なリモートアクセスを実現することができます。

重要インフラの保護において、検知を伴わないアクセスはリスクであり、アクセスコントロールを伴わない検知は不完全だからです。

Inside the SOC
Darktrace cyber analysts are world-class experts in threat intelligence, threat hunting and incident response, and provide 24/7 SOC support to thousands of Darktrace customers around the globe. Inside the SOC is exclusively authored by these experts, providing analysis of cyber incidents and threat trends, based on real-world experience in the field.
Written by
Pallavi Singh
Product Marketing Manager, OT Security & Compliance

More in this series

No items found.

Blog

/

AI

/

April 30, 2026

Mythos vs Ethos: Defending in an Era of AI‑Accelerated Vulnerability Discovery

Default blog imageDefault blog image

Anthropic’s Mythos and what it means for security teams

Recent attention on systems such as Anthropic Mythos highlights a notable problem for defenders. Namely that disclosure’s role in coordinating defensive action is eroding.

As AI systems gain stronger reasoning and coding capability, their usefulness in analyzing complex software environments and identifying weaknesses naturally increases. What has changed is not attacker motivation, but the conditions under which defenders learn about and organize around risk. Vulnerability discovery and exploitation increasingly unfold in ways that turn disclosure into a retrospective signal rather than a reliable starting point for defense.

Faster discovery was inevitable and is already visible

The acceleration of vulnerability discovery was already observable across the ecosystem. Publicly disclosed vulnerabilities (CVEs) have grown at double-digit rates for the past two years, including a 32% increase in 2024 according to NIST, driven in part by AI even prior to Anthropic’s Mythos model. Most notably XBOW topped the HackerOne US bug bounty leaderboard, marking the first time an autonomous penetration tester had done so.  

The technical frontier for AI capabilities has been described elsewhere as jagged, and the implication is that Mythos is exceptional but not unique in this capability. While Mythos appears to make significant progress in complex vulnerability analysis, many other models are already able to find and exploit weaknesses to varying degrees.  

What matters here is not which model performs best, but the fact that vulnerability discovery is no longer a scarce or tightly bounded capability.

The consequence of this shift is not simply earlier discovery. It is a change in the defender-attacker race condition. Disclosure once acted as a rough synchronization point. While attackers sometimes had earlier knowledge, disclosure generally marked the moment when risk became visible and defensive action could be broadly coordinated. Increasingly, that coordination will no longer exist. Exploitation may be underway well before a CVE is published, if it is published at all.

Why patch velocity alone is not the answer

The instinctive response to this shift is to focus on patching faster, but treating patch velocity as the primary solution misunderstands the problem. Most organizations are already constrained in how quickly they can remediate vulnerabilities. Asset sprawl, operational risk, testing requirements, uptime commitments, and unclear ownership all limit response speed, even when vulnerabilities are well understood.

If discovery and exploitation now routinely precede disclosure, then patching cannot be the first line of defense. It becomes one necessary control applied within a timeline that has already shifted. This does not imply that organizations should patch less. It means that patching cannot serve as the organizing principle for defense.

Defense needs a more stable anchor

If disclosure no longer defines when defense begins, then defense needs a reference point that does not depend on knowing the vulnerability in advance.  

Every digital environment has a behavioral character. Systems authenticate, communicate, execute processes, and access resources in relatively consistent ways over time. These patterns are not static rules or signatures. They are learned behaviors that reflect how an organization operates.

When exploitation occurs, even via previously unknown vulnerabilities, those behavioral patterns change.

Attackers may use novel techniques, but they still need to gain access, create processes, move laterally, and will ultimately interact with systems in ways that diverge from what is expected. That deviation is observable regardless of whether the underlying weakness has been formally named.

In an environment where disclosure can no longer be relied on for timing or coordination, behavioral understanding is no longer an optional enhancement; it becomes the only consistently available defensive signal.

Detecting risk before disclosure

Darktrace’s threat research has consistently shown that malicious activity often becomes visible before public disclosure.

In multiple cases, including exploitation of Ivanti, SAP NetWeaver, and Trimble Cityworks, Darktrace detected anomalous behavior days or weeks ahead of CVE publication. These detections did not rely on signatures, threat intelligence feeds, or awareness of the vulnerability itself. They emerged because systems began behaving in ways that did not align with their established patterns.

This reflects a defensive approach grounded in ‘Ethos’, in contrast to the unbounded exploration represented by ‘Mythos’. Here, Mythos describes continuous vulnerability discovery at speed and scale. Ethos reflects an understanding of what is normal and expected within a specific environment, grounded in observed behavior.

Revisiting assume breach

These conditions reinforce a principle long embedded in Zero Trust thinking: assume breach.

If exploitation can occur before disclosure, patching vulnerabilities can no longer act as the organizing principle for defense. Instead, effective defense must focus on monitoring for misuse and constraining attacker activity once access is achieved. Behavioral monitoring allows organizations to identify early‑stage compromise and respond while uncertainty remains, rather than waiting for formal verification.

AI plays a critical role here, not by predicting every exploit, but by continuously learning what normal looks like within a specific environment and identifying meaningful deviation at machine speed. Identifying that deviation enables defenders to respond by constraining activity back towards normal patterns of behavior.

Not an arms race, but an asymmetry

AI is often framed as fueling an arms race between attackers and defenders. In practice, the more important dynamic is asymmetry.

Attackers operate broadly, scanning many environments for opportunities. Defenders operate deeply within their own systems, and it’s this business context which is so significant. Behavioral understanding gives defenders a durable advantage. Attackers may automate discovery, but they cannot easily reproduce what belonging looks like inside a particular organization.

A changed defensive model

AI‑accelerated vulnerability discovery does not mean defenders have lost. It does mean that disclosure‑driven, patch‑centric models no longer provide a sufficient foundation for resilience.

As vulnerability volumes grow and exploitation timelines compress, effective defense increasingly depends on continuous behavioral understanding, detection that does not rely on prior disclosure, and rapid containment to limit impact. In this model, CVEs confirm risk rather than define when defense begins.

The industry has already seen this approach work in practice. As AI continues to reshape both offense and defense, behavioral detection will move from being complementary to being essential.

Continue reading
About the author

Blog

/

Network

/

April 27, 2026

How a Compromised eScan Update Enabled Multi‑Stage Malware and Blockchain C2

Default blog imageDefault blog image

The rise of supply chain attacks

In recent years, the abuse of trusted software has become increasingly common, with supply chain compromises emerging as one of the fastest growing vectors for cyber intrusions. As highlighted in Darktrace’s Annual Threat Report 2026, attackers and state-actors continue to find significant value in gaining access to networks through compromised trusted links, third-party tools, or legitimate software. In January 2026, a supply chain compromise affecting MicroWorld Technologies’ eScan antivirus product was reported, with malicious updates distributed to customers through the legitimate update infrastructure. This, in turn, resulted in a multi‑stage loader malware being deployed on compromised devices [1][2].

An overview of eScan exploitation

According to eScan’s official threat advisory, unauthorized access to a regional update server resulted in an “incorrect file placed in the update distribution path” [3]. Customers associated with the affected update servers who downloaded the update during a two-hour window on January 20 were impacted, with affected Windows devices subsequently have experiencing various errors related to update functions and notifications [3].

While eScan did not specify which regional update servers were affected by the malicious update, all impacted Darktrace customer environments were located in the Europe, Middle East, and Africa (EMEA) region.

External research reported that a malicious 32-bit executable file , “Reload.exe”, was first installed on affected devices, which then dropped the 64-bit downloader, “CONSCTLX.exe”. This downloader establishes persistence by creating scheduled tasks such as “CorelDefrag”, which are responsible for executing PowerShell scripts. Subsequently, it evades detection by tampering with the Windows HOSTS file and eScan registry to prevent future remote updates intended for remediation. Additional payloads are then downloaded from its command-and-control (C2) server [1].

Darktrace’s coverage of eScan exploitation

Initial Access and Blockchain as multi-distributed C2 Infrastructure

On January 20, the same day as the aforementioned two‑hour exploit window, Darktrace observed multiple devices across affected networks downloading .dlz package files from eScan update servers, followed by connections to an anomalous endpoint, vhs.delrosal[.]net, which belongs to the attackers’ C2 infrastructure.

The endpoint contained a self‑signed SSL certificate with the string “O=Internet Widgits Pty Ltd, ST=SomeState, C=AU”, a default placeholder commonly used in SSL/TLS certificates for testing and development environments, as well as in malicious C2 infrastructure [4].

Utilizing a multi‑distributed C2 infrastructure, the attackers also leveraged domains linked with the Solana open‑source blockchain for C2 purposes, namely “.sol”. These domains were human‑readable names that act as aliases for cryptocurrency wallet addresses. As browsers do not natively resolve .sol domains, the Solana Naming System (formerly known as Bonfida, an independent contributor within the Solana ecosystem) provides a proxy service, through endpoints such as sol-domain[.]org, to enable browser access.

Darktrace observed devices connecting to blackice.sol-domain[.]org, indicating that attackers were likely using this proxy to reach a .sol domain for C2 activity. Given this behavior, it is likely that the attackers leveraged .sol domains as a dead drop resolver, a C2 technique in which threat actors host information on a public and legitimate service, such as a blockchain. Additional proxy resolver endpoints, such as sns-resolver.bonfida.workers[.]dev, were also observed.

Solana transactions are transparent, allowing all activity to be viewed publicly. When Darktrace analysts examined the transactions associated with blackice[.]sol, they observed that the earliest records dated November 7, 2025, which coincides with the creation date of the known C2 endpoint vhs[.]delrosal[.]net as shown in WHOIS Lookup information [4][5].

WHOIS Look records of the C2 endpoint vhs[.]delrosal[.]net.
Figure 1: WHOIS Look records of the C2 endpoint vhs[.]delrosal[.]net.
 Earliest observed transaction record for blackice[.]sol on public ledgers.
Figure 2: Earliest observed transaction record for blackice[.]sol on public ledgers.

Subsequent instructions found within the transactions contained strings such as “CNAME= vhs[.]delrosal[.]net”, indicating attempts to direct the device toward the malicious endpoint. A more recent transaction recorded on January 28 included strings such as “hxxps://96.9.125[.]243/i;code=302”, suggesting an effort to change C2 endpoints. Darktrace observed multiple alerts triggered for these endpoints across affected devices.

Similar blockchain‑related endpoints, such as “tumama.hns[.]to”, were also observed in C2 activities. The hns[.]to service allows web browsers to access websites registered on Handshake, a decentralized blockchain‑based framework designed to replace centralized authorities and domain registries for top‑level domains. This shift toward decentralized, blockchain‑based infrastructure likely reflects increased efforts by attackers to evade detection.

In outgoing connections to these malicious endpoints across affected networks, Darktrace / NETWORK recognized that the activity was 100% rare and anomalous for both the devices and the wider networks, likely indicative of malicious beaconing, regardless of the underlying trusted infrastructure. In addition to generating multiple model alerts to capture this malicious activity across affected networks, Darktrace’s Cyber AI Analyst was able to compile these separate events into broader incidents that summarized the entire attack chain, allowing customers’ security teams to investigate and remediate more efficiently. Moreover, in customer environments where Darktrace’s Autonomous Response capability was enabled, Darktrace took swift action to contain the attack by blocking beaconing connections to the malicious endpoints, even when those endpoints were associated with seemingly trustworthy services.

Conclusion

Attacks targeting trusted relationships continue to be a popular strategy among threat actors. Activities linked to trusted or widely deployed software are often unintentionally whitelisted by existing security solutions and gateways. Darktrace observed multiple devices becoming impacted within a very short period, likely because tools such as antivirus software are typically mass‑deployed across numerous endpoints. As a result, a single compromised delivery mechanism can greatly expand the attack surface.

Attackers are also becoming increasingly creative in developing resilient C2 infrastructure and exploiting legitimate services to evade detection. Defenders are therefore encouraged to closely monitor anomalous connections and file downloads. Darktrace’s ability to detect unusual activity amidst ever‑changing tactics and indicators of compromise (IoCs) helps organizations maintain a proactive and resilient defense posture against emerging threats.

Credit to Joanna Ng (Associate Principal Cybersecurity Analyst) and Min Kim (Associate Principal Cybersecurity Analyst) and Tara Gould (Malware Researcher Lead)

Edited by Ryan Traill (Content Manager)

Appendices

Darktrace Model Detections

  • Anomalous File::Zip or Gzip from Rare External Location
  • Anomalous Connection / Suspicious Self-Signed SSL
  • Anomalous Connection / Rare External SSL Self-Signed
  • Anomalous Connection / Suspicious Expired SSL
  • Anomalous Server Activity / Anomalous External Activity from Critical Network Device

List of Indicators of Compromise (IoCs)

  • vhs[.]delrosal[.]net – C2 server
  • tumama[.]hns[.]to – C2 server
  • blackice.sol-domain[.]org – C2 server
  • 96.9.125[.]243 – C2 Server

MITRE ATT&CK Mapping

  • T1071.001 - Command and Control: Web Protocols
  • T1588.001 - Resource Development
  • T1102.001 - Web Service: Dead Drop Resolver
  • T1195 – Supple Chain Compromise

References

[1] https://www.morphisec.com/blog/critical-escan-threat-bulletin/

[2] https://www.bleepingcomputer.com/news/security/escan-confirms-update-server-breached-to-push-malicious-update/

[3] hxxps://download1.mwti.net/documents/Advisory/eScan_Security_Advisory_2026[.]pdf

[4] https://www.virustotal.com/gui/domain/delrosal.net

[5] hxxps://explorer.solana[.]com/address/2wFAbYHNw4ewBHBJzmDgDhCXYoFjJnpbdmeWjZvevaVv

Continue reading
About the author
Joanna Ng
Associate Principal Analyst
あなたのデータ × DarktraceのAI
唯一無二のDarktrace AIで、ネットワークセキュリティを次の次元へ